コロナ禍での在宅勤務では長時間座り過ぎ対策が必要東京医科大学公衆衛生学分野

　東京医科大学公衆衛生学分野の福島教照講師らは17日、関東地方在住の20-79歳の男女2362人を対象に実施した「新型コロナウイルス感染症アウトブレイク時における一般市民の予防に関する考えと行動」に関するインターネット調査結果を発表した。
　同調査は、昨年7月28日から8月2日にかけて実施されたもので、コロナ禍における在宅勤務者は、職場勤務者より仕事中座位時間が1時間以上長く、在宅勤務では、長時間の座り過ぎへの対策が必要となることが明らかになった。
　同研究成果は、本年3月8日に国際医学雑誌 Journal of Occupational Healthオンライン版で発表された。
　新型コロナ感染症に対する感染拡大防止の一環として、在宅勤務といったテレワークが推進され、従来、職場で働くのが当たり前であった労働者にとって、自宅が新たな職場の一つになった。
　仕事中の長時間の座位時間や少ない中高度身体活動時間は、労働者の健康に悪影響を及ぼすが、職場勤務と在宅勤務ではどのくらい仕事中の座位時間や中高度身体活動時間が異なるのかほとんど報告されていない。
　そこで、同研究は、職場勤務者と在宅勤務者における仕事中の座位時間と中高度身体活動時間の違いについて定量的に明らかとすることを目的に実施された。
　アンケート調査は、在宅勤務が新しい生活様式として定着するようになった昨年7月28日～8月2日に関東地方在住の20歳から79歳の男女 2362 人にを対象に行われた。
　このうち、自営業以外の仕事をしている1239人に対して、職業性身体活動調査票（Work-related Physical Activity Questionnaire、WPAQ）を用いて、仕事中に座っている時間（座位行動）、立ち仕事をする時間（低強度身体活動）、歩いたり重いものを運んだりする時間（中高度身体活動）といった強度別にみた仕事中の身体活動を調査した。

　その結果、職場で働く労働者に比べて在宅勤務の労働者は、職種や勤務時間の違いなどを調整しても仕事中に座っている時間は76分ほど長く、一方で仕事中に歩行など身体を動かす（中高強度身体活動）時間は27分短いことが判った（図）。
　長時間の座位行動および30分以上持続して座り続ける状態の多さは、死亡率の増加、糖尿病および心血管疾患の新規発症といった健康リスク要因として報告されており、在宅勤務では座りすぎによる健康影響が強く懸念される。
　また、在宅勤務になって身体を動かさなくなったというと、例えば通勤での歩行（中高度身体活動）がなくなった影響を思い浮かべる場合が多いと思われるが、同研究により仕事時間中にも中高度身体活動の低下の惹起がが明らかとなった。
　職場に居れば、コピーや雑用、来客対応、対面での相談等のために職場内を移動したり、座位を中断したりする機会が多いかもしれない。さらに、職場の方が自宅より昼食時に食堂へ移動する距離も長かったり、外食する機会も多かったりする可能性もある。
　現在、感染拡大を抑制するため在宅勤務といったテレワークが推進されているが、在宅勤務では並行して健康リスクである長時間の座りすぎや身体活動不足への対策を講じることが必要である。
　仕事中にこまめに立ち上がるように気を付けたり、昼休みには少し歩くなどして体を動かしたり、オンライン会議等でも座りっぱなしにならないように参加者同士で会議中でも立ち上がって構わないと声を掛け合ったりする配慮が必要かもしれない。
　朝礼や昼休み等に社員同士が一緒に体操をしているような職場であれば、在宅勤務中の同僚にもオンラインなどで一緒に参加しやすくなるように会社が働きかけてもよいだろう。
　新しい生活様式の中で在宅勤務を継続していくにあたり、健康保持・増進のためには“座り過ぎにならない”ように啓発していく必要があると考えられる。

　東京医科大学公衆衛生学分野のその他新型コロナ感染症に関する研究結果は次の通り（https://www.tokyo-med.ac.jp/univ/covid-19/information.html#new2）。

研究結果①：感染予防行動のうち「目鼻口に触らない」の実施率が最も低い

研究結果②：予防行動に関する行動変容は男性と低所得者で少ない

研究結果③：COVID-19 アウトブレイク下において風邪症状のある労働者の多くが十分に自主隔離できていない

研究結果④：COVID-19 パンデミック下においてもマスクを正しく使用している者は少ない～マスクマネジメントに関するさらなる啓発が求められている～

研究結果⑤：新型コロナウイルスの流行下で一般市民のメンタルヘルスは悪化した～悪化したのは特に低所得者、呼吸器疾患を抱える者だった～

研究結果⑥：日常生活での手洗い回数は1日10回では不十分

研究結果⑦：低所得者のメンタルヘルスは感染者が減少してもすぐには改善しない

研究結果⑧：新型コロナワクチン予防接種の普及にはワクチンは効果があるという認識や自分が予防接種を受けることで他者も守るという思いが重要