大鵬薬品は、2023年までに社員の喫煙率ゼロの達成を目標に、禁煙外来費用補助などの新たな取り組みを実施する。同取り組みは、がん領域を主要事業領域とする生命関連企業としての責任と自覚を持ち、全社員とその家族、周りの人びとの健康を守ることを目的としたもの。
同社は、2017年2月、健康宣言を行い、これまで禁煙推進学術ネットワークが推進する毎月22日の「禁煙の日」には、全社員を対象としたたばこの害に関する情報発信や各事業所内での禁煙ポスターの掲示などの啓発活動を実施してきた。その結果、喫煙率は緩やかな低下傾向を示し、2020年の社内調査では全社喫煙率は15％となった。
本年度は、「2023年喫煙率ゼロ」に向け、喫煙している社員への禁煙支援、禁煙に関する社内ルールの強化・徹底、採用・役職任命時の要件に非喫煙者を加えるなど全社一丸となって社員の“卒煙”への取り組みを開始した。
主な施策は次の通り。今後、順次進めていく。
【喫煙している社員に対する支援】
希望者全員に対する禁煙外来費用補助（オンライン外来含む）
禁煙外来(保険診療)：成功時、自己負担分全額会社補助
会社が指定したオンライン禁煙外来(自由診療)：自己負担額1万円で受診可能
卒煙に成功した社員から学ぶ卒煙のコツの共有
【社内ルールの強化・徹底】
就業時間内の禁煙の徹底
研究所、各工場エリアにおける終日、敷地内全面禁煙の実施
【採用・役職任命時の要件】
新規採用において非喫煙者であることを採用条件とする
非喫煙者であることを役職任命時の考慮要素の一つとする
【その他】
喫煙実態調査の定期的な実施、全社員へのさまざまな情報発信
大鵬薬品は、「私たちは人びとの健康を高め 満ち足りた笑顔あふれる 社会づくりに貢献します」という企業理念のもと、今後も、会社にとって大切な『人財』である社員が活き活きと自由闊達に働けるよう多方面から支援し、社員の健康を守り続ける。
