住友ファーマは25日、同日付で、住友ファーマが神経障害性疼痛を対象に開発中のDSP-3905について、同日付けでAlphaNaviが全世界における同剤の開発・製造・販売に関する権利の許諾を受けるオプション権を行使したと発表した。
今回のオプション権行使は、2019年3月に両社が締結した、住友ファーマが神経障害性疼痛を対象に開発していたDSP-2230(現開発コード:ANP-230)の開発・製造・販売に関するライセンス契約に基づくもの。
AlphaNaviは、京都大学イノベーションキャピタルからの支援を受けて2019 年1月に設立した住友ファーマからカーブアウトしたベンチャー企業だ。
今回のAlphaNaviによるオプション権行使により、住友ファーマは AlphaNavi に対し、全世界において、独占的に同剤の開発・製造・販売を行う権利を許諾する。また、住友ファーマは AlphaNavi より、オプション権行使に伴う対価を受け取る。
さらに、同剤の開発の進捗に応じた開発マイルストンおよび同剤の売上収益に応じた販売ロイヤリティを受け取る可能性がある。
同剤は、住友ファーマが創製した電位依存性ナトリウムチャンネルNav1.7選択的アンタゴニストで、同剤の阻害様式から神経が過剰に興奮している疼痛時に強い鎮痛作用を示すことが期待されている。
また、既存の神経障害性疼痛治療薬では中枢神経系や心臓系の副作用が発症するケースもあるが、末梢神経に発現するNav1.7に高い選択性を示す同剤は、そうした副作用を起こしにくいことが期待されている。
米国において、神経障害性疼痛を対象にP1試験を実施し、終了している。
AlphaNaviは、神経障害性疼痛において、既存薬では効果が不十分な患者に一日でも早く新たな治療選択肢を提供できるように同剤の開発に取り組む。