日本ハムは17日、食の多様化に対応する新サービス「Table for All」を立ち上げたと発表した。その第1弾として同日より食物アレルギーの総合プラットフォーム「Table for All 食物アレルギーケア」の提供をWEBサイト上で開始した。
同サービスは、食物アレルギー管理栄養士による無料オンライン栄養相談や、食物アレルギーに関して役に立つ情報をワンストップ提供する食品業界で日本初となる食物アレルギーケア総合プラットフォームだ。「Table for All 食物アレルギーケア」サービスの特徴は次の通り。
①信頼できる役立ち情報の発信
アレルギー専門医監修による食物アレルギーに関して役立つ情報を定期的に提供する。
②豊富なレシピの紹介
食物アレルギーに対応した600種類を超えるレシピを紹介する。特定原材料(7品目)および特定原材料に準ずるもの(21品目)中の使用原材料および代替原材料のほか、栄養価についても明記し、食物アレルギーに悩む人々に寄り添う形で情報を提供する。
③オンライン栄養相談（無料）
食物アレルギーについての専門知識を有する栄養管理士による栄養相談を無料で提供。
日本ハムグループは、「社会環境やライフスタイルの変化に対応して人々の毎日の幸せな食生活を支える」を目指し、2021年3月「Vision2030」を策定し、実現に向けてウェルネス事業の強化に取り組んでいる。
今回、その一環として “みんなの食べたいによりそう。”をコンセプトに掲げた新ブランド「Table for All」を立ち上げた。
食物アレルギー対応を含む『食の多様化と健康への対応』は、「Vison2030」で優先的に解決すべき社会課題として特定した「５つのマテリアリティ」のうちの一つである。
食物アレルギーは、乳幼児期に最も多く、日本では乳児で約10人に1人、幼児は20人に1人が罹患しており、世界でも多くの報告が有症率の増加を示している深刻な社会課題である。
同社グループは、1996年より食物アレルギー対応食品の研究開発をスタートし、長年にわたって食物アレルギー課題の解決に取り組んできた。
これらの取り組みを集約し、食物アレルギーで困っている人々に寄り添うサービスをより一層充実させるため、Table for Allブランドの第1弾として食物アレルギーケア総合プラットフォーム「Table for All 食物アレルギーケア」の提供を開始した。
日本ハムでは、今後も、食物アレルギー対応商品の販売など同サービスの充実を図っていく。
