神戸大学大学院医学系研究科の伊藤ゆり教授、大阪医科薬科大学の太田将仁非常勤講師らの共同研究チームは28日、地域の困窮度と2015～2022年の膵臓がん死亡との関連を検討した調査結果を発表した。
日本全国の1884市区町村について、人口動態統計や国勢調査などのデータを使って分析したもの。調査結果では、特に75歳未満の男性で、地域の困窮度が高いほど膵臓がん死亡率が高かった。
地域の困窮度は、国勢調査から求められる、社会経済状況を表す地理的剥奪指標（Area Deprivation Index: ADI）を用いて評価した。男性では困窮度が高い地域ほど膵臓がん死亡率が高く、特に75歳未満で関連が強くみられた。
解析では、市区町村ごとの違いに加え、同じ二次医療圏に含まれる市区町村に共通する地域の特性も考慮。地域の喫煙率、へき地度（Rurality Index for Japan: RIJ）、がん診療連携拠点病院の有無を考慮しても、男性における困窮度との関連の大きさはほとんど変わらなかった。
75歳未満の女性でも、困窮度が高いほど膵臓がん死亡率が高いという関連がみられたが、その関連は男性より弱いものであった。
この研究は、2026年9月19日に科学・医学分野の国際誌「Scientific Reports」（Nature Portfolio）にオンライン掲載された。
膵臓がんは予後が悪いがんの一つで、日本でも膵臓がんによる死亡数は増加している。膵臓がんの罹患や死亡には、喫煙、肥満、長期にわたる糖尿病、過度な飲酒などの個人レベルの要因に加え、住んでいる地域の社会経済的な環境も関連する可能性がある。
日本では、1995～2014年のデータを用いた以前の研究で、地域の困窮度が高いほど膵臓がん死亡率が高いことが示されている。
だが、こうした関連がその後の2015～2022年にも認められるのか、また、市区町村が含まれる二次医療圏や、地域の喫煙状況、医療アクセスに関連する要因を考慮した場合にも関連がみられるのかについては、十分に検討されていなかった。
そこで、今回の研究では2015～2022年の日本全国のデータを用いて、市区町村レベルの困窮度と膵臓がん死亡との関連を検討した。市区町村が含まれる二次医療圏も考慮した解析を行った。二次医療圏とは、都道府県が設定する医療提供体制の地域単位で、複数の市区町村から構成されている。
加えて、地域の喫煙状況や医療アクセスに関連する要因を考慮するとともに、関連の大きさが年齢によって異なるかについても検討した。
日本全国の1884市区町村について、人口動態統計や国勢調査などのデータを使って分析した。地域の困窮度は、国勢調査から求められる社会経済状況を表す地理的剥奪指標（ADI）を用いて評価した。
ADIとは、その地域に居住する集団の社会経済的な困窮度を示す指標。国勢調査による世帯・職業・住居に関する8項目を用いて算出され、値が高いほど困窮度が高いことを示す。
解析では、市区町村ごとの違いに加え、同じ二次医療圏に含まれる市区町村に共通する地域の特性も考慮した。
男性では困窮度が高い地域ほど膵臓がん死亡率が高く、特に75歳未満で関連が強くみられた。地域の喫煙率、へき地度（RIJ、がん診療連携拠点病院の有無を考慮しても、男性における困窮度との関連の大きさはほとんど変わらなかった。75歳未満の女性でも、困窮度が高いほど膵臓がん死亡率が高いという関連がみられたが、その関連は男性より弱いものであった。
75歳未満（働く世代・壮年期）の男性において、地域の経済的・ADIが高いほど膵臓がんの死亡率が高くなる理由は、主に次のような要因が複合的に絡み合っているためと考えられている。
1、 医療アクセスの物理的要因（病院の有無など）以外の影響
2、 働き盛り（75歳未満）の男性特有の「受診の遅れ」
３、膵臓がんの「サイレントキラー」としての性質
4、経済的困窮に伴うリスク要因（基礎疾患・生活習慣）の蓄積
今回の研究は、市区町村単位で地域の困窮度と膵臓がん死亡率との関連を把握し、地域単位のがん対策を検討するための資料となるものだ。
今後は、全国がん登録を用いて、地域の困窮度や医療機関への所要時間と、膵臓がんの罹患、診断時の進行度、治療内容、生存率との関連を検討。今回の研究で認められた死亡率の格差が、膵臓がんの罹患の格差や診断後の生存の格差とどのように関係しているのかを明らかにする。これに伴い、「誰一人取り残さないがん対策」の実現につながることが期待される。
