望まれる新たな治療選択肢
アッヴィ合同会社は7日、皮膚科医師と共同で実施した日本における尋常性白斑患者を対象とした治療状況などに関する調査結果が、8月27日にThe Journal of Dermatologyに掲載されたと発表した。
同研究は、JMDCのレセプトデータを用いた後ろ向きコホート分析で、12歳以上の患者4800名（男性：52.7%、女性：47.3%、平均年齢：40.2歳）を対象としたもの。
今回の研究結果から、尋常性白斑と診断された患者のうち、67.5%の患者が診断後12カ月以内に尋常性白斑に対する治療を受けなかったことが明らかになった。
一方、診断後12カ月以内になんらかの治療を受けた32.5%の患者のうち、76.0%は光線療法を受けていた。なお、2026年3月に開催されたAmerican Academy of Dermatologyの学会発表では、治療を受けた32.5%の患者さんのうち、61.5%が1年以内に治療を中断していたことも示された。
同研究の論文著者である大磯直毅近畿大学奈良病院皮膚科臨床教授・診療部長は、「尋常性白斑は患者さんのQOLや社会生活に大きな影響を及ぼし得る疾患である。今回の研究では、日本における尋常性白斑の治療実態として、約7割の患者さんが診断後に治療を受けていなかったことや、治療を受けた患者さんにおいても治療継続に課題がある可能性が示された」と分析。
その上で、「これらの結果は、尋常性白斑の診療や患者さんを取り巻く環境について、さらなる理解を深める上で有用な知見となる」とコメントした。
尋常性白斑の治療においては、疾患活動性を評価し、患者との共同意思決定支援（Shared Decision Making: SDM）を用いて治療目標を決定したうえで、進行の抑制または色素再生を目指した治療方針を策定することが推奨されている。
一方で、これらの目標を達成するために承認されている全身薬物療法はなく、新たな治療選択肢が求められている。現在、アッヴィはウパダシチニブについて、尋常性白斑を対象とした適応追加承認を申請中である。
大磯氏は、「尋常性白斑は患者さんのQOLや社会生活に大きな影響を及ぼし得る疾患である」と強調し、「今回の研究では、日本における尋常性白斑の治療実態として、約7割の患者さんが診断後に治療を受けておらず、治療を受けた患者さんにも治療継続に課題がある可能性が示された」と指摘する。
さらに、「これらの結果は、尋常性白斑の診療や患者さんを取り巻く環境について、さらなる理解を深める上で有用な知見となる」と述べた。
尋常性白斑の治療においては、疾患活動性を評価し、患者との共同意思決定支援（Shared Decision Making: SDM）を用いて治療目標を決定したうえで、進行の抑制または色素再生を目指した治療方針を策定することが推奨されている。
一方で、これらの目標を達成するために承認されている全身薬物療法はなく、新たな治療選択肢が求められている。現在、アッヴィはウパダシチニブについて、尋常性白斑を対象とした適応追加承認を申請中である。
