フィリップス・ジャパンは18日、札幌医科大学附属病院が国内初の「地域医療推進型高度遠隔ICU」を導入したと発表した。
プロジェクトは、広大な地域における地理的・気候的制約や、集中治療医の偏在といった北海道特有の医療課題に対し、遠隔ICUを活用した支援体制の構築による地域医療の質・安全性の向上と医療従事者の働き方改革の実現を目的としたもの。遠隔ICUソリューションとして、フィリップスの「Philips eICUプログラム（eICU）」が採用されている。
札幌医科大学附属病院内に設置された遠隔ICU支援センターには、被支援施設の電子カルテ情報、生体情報モニタなどのデータがリアルタイムに連携され、集中治療に必要な情報が一元化されている。支援センターには集中治療専門医および専門看護師が常駐し、各施設と連携した遠隔コンサルテーションやカンファレンスを実施する。
さらに、患者のバイタルの推移を自動で解析して重症度をスコアリングする「Automated Acuity」や、アラート情報を常時監視する「Sentry Smart Alert」、退室後48時間以内の死亡率・再入室率をAIで予測する「Discharge Readiness Score」など、eICUが持つ各種機能により、ICU運営の高度化および最適化が可能となる。
今回の導入により、北見赤十字病院および製鉄記念室蘭病院への遠隔支援が開始された。将来的には、道内すべてのICUをつなぐ「（仮称）北海道遠隔ICU医療ネット」の構築を見据えている。今後、地域医療を支える新たなモデルケースとして、その発展が期待される。
