アストラゼネカは9日、呼吸の日にちなんで昨年8月より日本交通との共同プロジェクトとして実施してきた「COPD（慢性閉塞性肺疾患）疾患啓発共同プロジェクト」の結果およびCOPD啓発の今後の取り組み状況について報告した
同プロジェクトは、日本交通グループに所属する従業員約 6000名（一部子会社を除く）を対象としており、COPD啓発の今後の取り組みは更なる健康増進を目標としたもの。
東京最大手のタクシー会社で5000人以上が参加した同プロジェクトにおいて、4人に1人が COPD の可能性があるもしくは診断された経験があると回答していることが判った。
COPDとは、たばこ煙が主な原因とされる疾患。主な症状として労作時の息切れ、咳・痰が挙げられ、疾患が進行すれば息切れにより日常生活に支障をきたすなど、一部の人では身体活動性が低下することで要介護・死亡の可能性も高まる。
だが、症状があっても COPD の可能性に気づいていない、あるいは COPD の症状と自覚していないために、診断されず未治療のままにしている人も稀ではない。日本人男性の死亡順位第9位であるにもかかわらず、推定有病患者数が約 530 万人とされる中、治療を受けているCOPD総患者数は約36.2万人と報告されており、未受診率・未診断率の高さが課題となっている。
同プロジェクトでは、日本交通グループに所属する従業員のうち、簡易な自己回答式の質問票（COPD-PS）により COPD の可能性がある、もしくは COPD と診断されていると回答された人に対し、COPDの疾患・治療管理について知って頂くためのセミナーの実施や動画コンテンツの配信を行った。
参加者には、セミナー参加・動画視聴前後で今回の取り組みを通じて COPD に対する興味・関心に変化があったかや、医療機関受診への意向に変化があったかなどについて聞いた。
同取り組みは、赤羽営業所の従業員から始まり、最終的には5249名の従業員が参加した。
そのうち4人に1人に当たる1346 名（27.7%）が COPD の可能性があると考えられる、もしくはCOPDと診断されていると回答した。
事後アンケート回答者のうち、セミナー参加もしくは動画視聴から約1か月以内に「受診をした」と回答した従業員は 7.9％、また、受診した従業員のうち、「COPD と診断された」と回答した従業員は 60.4％あった。
この取り組みを受け、日本交通グループ（一部子会社を除く）では 2023年度以降も引き続き、年に2回実施される定期健康診断において、新入社員を含むタクシー乗務員に対して質問票による簡易的な判定を行い、COPD のリスク（35 歳以上かつ COPD-PS 4点以上）を有する従業員を中心に疾患啓発活動を実施していく。
◆畠山明秀日本交通上席執行役員CWO（Chief Wellness Officer）のコメント
日本交通はウェルネス経営宣言のもと“社員が健康でなければ安全は提供できない”として、積極的に従業員の健康増進施策に取り組んでいる。喫煙者が多い業界であるが、COPD の可能性がある人が多いということを本取り組みを通して実感したと同時に、自身では疾患に気付きづらいという現状がわかった。
会社として早期受診のサポートにより社員が健康で長く勤務できる環境づくりを推進していくとともに、それを通じた安全で安心なタクシー運行を目指したい。今後も引き続き従業員を対象に疾患啓発活動を実施し、社員の健康を守ることより質の高い移動サービスの提供を行っていく。
◆二神聖子アストラゼネカの呼吸器・免疫事業本部本部長のコメント
COPD は肺の生活習慣病ともいわれるが、他の生活習慣病に比べ認知度が低く、長期の喫煙習慣があり咳・痰・息切れなどの症状があっても医療機関を受診せず診断・治療を受けずにリスクを抱えたままの人が多いことが課題である。
アストラゼネカは、薬剤の開発・提供とともに医療従事者への情報提供やCOPDの疾患啓発を行うことで、COPD の認知率向上、早期診断および治療分野への貢献によって健康寿命を延長し、COPDを死因上位から取り除くことができると信じ、今後も患者さん中心の医療に貢献していく。
