住友ファーマは11日、「健康経営優良法人 2024（大規模法人部門[ホワイト500]）」の認定を受けたと発表した。2017年以来8年連続での認定取得となった。
「健康経営優良法人」は、保険者と連携して優良な健康経営を実践している法人について、日本健康会議が認定するもの。経済産業省は、健康経営優良法人に認定された大規模法人の中で、健康経営度調査結果の上位500法人のみを「健康経営優良法人（大規模法人部門[ホワイト 500]）」として認定している。
住友ファーマグループは、「人々の健康で豊かな生活のために、研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する」を理念として掲げている。
この理念を実現するには、「従業員一人ひとりが心身ともに健康で、いきいきと仕事に取り組める職場づくりが大切である」という考えの下、これまでも健康管理や安全衛生などに積極的に取り組み、各種制度を整えてきた。
2017年10月に、「健康宣言」“Health Innovation”を策定し、従業員だけではなく、従業員とその家族の健康づくりに積極的に関与し、仕事と仕事以外の生活の充実を図っていくことを宣言した。
この「健康宣言」のもと、喫煙率減少、疾病の重症化予防、メンタルヘルス、特定健診の全員受診を4つの柱とし、健康保険組合と連携して具体的な取り組みを進めている。
住友ファーマは、今後も、人々の健康で豊かな生活に貢献できるよう、同社のすべての従業員とその家族の健康で豊かな生活の実現に組織一丸となって取り組む。
