ドクタートラストは、よく眠れている人は「仕事の満足度」が圧倒的に高いことを明らかにした。その上で、睡眠を従業員個人の管理に任せきりにせず、組織としても対策を講じることが従業員の睡眠改善に有効であると啓発している。
同社の八島菜緒精神保健福祉士が、昨年11月に開催された第19回日本ヘルスプロモーション学会・第11回日本産業看護学会 合同学術集会で「ストレスチェック全国データからの考察 従業員の睡眠改善に企業ができること」の発表によるもの。
同発表では、ドクタートラストのストレスチェックを2021年度に受検した940企業・団体のおよそ32万5000人のビッグデータをもとに、「睡眠」と個人・組織パフォーマンスの関係性などを分析し、数値化することに成功した。質疑応答時には、多くの意見、質問を受け、睡眠やビッグデータへの関心度の高さがうかがえた。発表内容のポイントは、次の通り。
・ 睡眠が、従業員個人のパフォーマンスや組織の生産性に欠かせないということを、ストレスチェックのデータより数値化することに成功
・ よく眠れない人の7割近くは「気分が晴れない」、よく眠れている人で「気分が晴れない」と感じているのはわずか1割にとどまる
・ よく眠れない人で「物事に集中できる」のは半数程度にとどまる、よく眠れている人は9割以上が「物事に集中できる」と感じている
・ よく眠れない人の6割強は、職場で「複数の人からお互いに矛盾したことを要求される」と感じている、よく眠れている人で同様に感じているのは、およそ3割にとどまる
・ よく眠れない人の6割強は「仕事に満足していない」、よく眠れている人はおよそ8割が「仕事に満足している」
・ 組織として職場環境整備を進めることで、従業員の睡眠改善を図ることができる可能性が示唆された
ドクタートラストの事業はストレスチェックや産業医紹介を主軸とし、外部相談窓口や各種セミナーの運営など企業の健康経営に広く携わる。
特に、従業員のメンタルヘルス不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定されたストレスチェックは、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が国により義務づけられている。
ドクタートラストでは、2015年の制度開始以降、累計122万人を超が受検している。その膨大な匿名化データを研究に用い、ストレスチェックから従業員や組織の健康管理に有効な条件を見出した。
一方、過去には、スタッフの睡眠不足を背景とした大きな事故が相次いでいる。たとえば、1986年のチェルノブイリ原発事故は歴史的に有名だが、交代勤務をしている作業員の操作ミスが原因の一つであったという指摘がある。また、同年のスペースシャトル・チャレンジャーの爆発事故も同様に、スタッフの睡眠不足により部品の故障を見逃したなどの要因が示されている。
さらに、国内においては2003年に新幹線運転手が居眠りをしたという事実が大きく報道され、多くの人の記憶に新しい。働く人にとって、睡眠はこれほどまでに重要な意味を持つのだということがわかる。
今回の分析では以上の2点に着目し、睡眠が不十分なことによる職場環境への影響をストレスチェックデータから数値で示した。
分析方法は、ストレスチェックとして80の設問があり、睡眠に関する項目として設問46「よく眠れない」がある。受検者はその程度を「ほどんどなかった」「ときどきあった」「しばしあった」「ほとんどいつもあった」の4段階で回答した。
分析の初段階として、設問46「よく眠れない」に「ほとんどなかった」と「ほとんどいつもあった」という最も極端な回答をした2群を抽出しました。前者は「よく眠れない」を否定しているので、設問において最も良好な回答をした群である。
一方、後者は「よく眠れない」肯定しているので最も不良な回答をした群である。両群における、80項目の各設問への回答割合をそれぞれ集計した。
次のステップとして、設問46「よく眠れない」に「ほとんどいつもあった」と最も不良な回答をしている群を肯定派、他方の「ほとんどなかった」と最も良好な回答をしている群を否定派とし、その両群における80項目それぞれの集計結果をグラフで視覚化した。
以上の作業を「よく眠れない」の2群において80項目すべてで行い、傾向を調べた。
その結果、「よく眠れない」の肯定派と否定派で、特に回答の差が見られた設問を6つ見出した。
なお、次の図表、本文では「『よく眠れない』の肯定派」を「よく眠れない」または「よく眠れない派」、「『よく眠れない』の否定派」を「よく眠れる」または「よく眠れる派」と表記している。
・ 設問33「気分が晴れない」
設問33「気分が晴れない」に「そうだ」と不良な回答をした割合は、よく眠れない派で66.3％、よく眠れる派では10.5％であった。（図1）
・ 設問32「物事に集中できない」
設問32「物事に集中できない」の回答割合は、よく眠れない派が二分（「そうだ」と不良な回答をした割合：45.6%）、よく眠れる派は93.6%が「ちがう」と答えていた。（図2）
・ 設問25「へとへとだ」
設問25「へとへとだ」に「ちがう」と良好な回答をした割合は、よく眠れない派で32.5%にとどまった一方、よく眠れる派は80.9%であった。（図3）
・ 設問59「複数の人からお互いに矛盾したことを要求される」
設問59「複数の人からお互いに矛盾したことを要求される」に「そうだ」と不良な回答をした割合は、よく眠れない派で61.5％にのぼる一方、よく眠れる派は32.7％にとどまった。（図4）
・ 設問78「私たちの職場では、お互いに理解し認め合っている」
設問78「私たちの職場では、お互いに理解し認め合っている」に「そうだ」と良好な回答をした割合は、よく眠れない派で44.0％である一方、よく眠れる派では76.2％であった。（図5）
・ 設問56「仕事に満足だ」
設問56「仕事に満足だ」に「満足」と良好な回答をした割合は、よく眠れない派で38.5%にとどまった一方、よく眠れる派では79.1%に上った。（図6）
従業員の心身の健康に関する項目（「気分が晴れない」「へとへとだ」）、従業員の生産性に関わる項目（「物事に集中できない」「仕事に満足だ」）、職場の風土に関する項目（「複数の人からお互いに矛盾したことを要求される」「私たちの職場では、お互いに理解し認め合っている」）において、「眠れる」と答えた人は、それぞれ良い傾向がみられるため、次の考察ができる。
・ 従業員の睡眠を十分に管理することで、従業員の心身の不調を未然に防ぐことができる
・ 良質な睡眠が従業員の生産性やワーク・エンゲイジメント向上につながる
・ 日中の働き方や職場の人間関係による、睡眠への影響が大きい可能性
以上より、睡眠を従業員個人の管理に任せきりにせず、組織としても対策を講じることが従業員の睡眠改善に有効であると示された。
・ 残業時間の管理徹底など、従業員の睡眠時間確保に留意すること
・ 従業員によって矛盾した指示を出さないため、従業員教育や管理監督者指導を充実すること
・ 職場内の相互理解ができる風土づくりを試みること
これらは、今後の職場環境改善の一策として検討できるものだと考えられる。
