小野薬品は9日、国際環境非営利団体のCDP より、気候変動に対する対策が評価され、CDP2020気候変動で権威あるAリストに3年連続選定されたと発表した。
同社は、中長期環境ビジョン（ECO VISION 2050）のもと、脱炭素社会の実現を重要分野の1 つとして定め、事業活動に伴って排出される温室効果ガスの削減に向けて取り組んでいる。
小野薬品では今後も、革新的な医薬品の創製によって社会に貢献するとともに、取引先と協働しつつ、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを推進していく。
CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、それを通じて対策を促すことを主たる活動としている非営利組織である。
2020年度は、運用資産規模で106兆米ドルに達する515社強の機関投資家と調達規模で4兆米ドルに達する150 社強の購買組織がCDPの活動に賛同。
世界の時価総額50%強となる9600社以上の企業と世界各地の数百の自治体がCDPを通じて環境情報開示を行った。CDP は、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。また、CDP は、 We Mean Business連合の創設メンバーである。
CDPの年次環境情報開示とその評価プロセスは、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知されており、2020年度は、過去最高の 9600社強の企業が回答に応じた。回答企業は、CDP の開示の包括性、環境リスクの認識と管理、野心的な目標の設定などに関する基準のもと、AからD−のスコアを付与される。また、情報開示を行わない、あるいは十分な情報を提供しない企業は、Fとされる。
