日本初のうつ病治療用アプリ開発で京大、NCNPとライセンス契約 　田辺三菱製薬

　田辺三菱製薬は1日、京都大学および京都大学と国立精神・神経医療研究センター（NCNP）の三者で、うつ病治療を目指したスマートフォン用アプリ「こころアプリ」の臨床開発・販売に関するライセンス契約を締結したと発表した。同契約は、「こころアプリ」の医療機器製造販売承認取得を目的としたもの。
　こころアプリは、京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康増進・行動学分野の古川壽亮教授と、NCNP認知行動療法センターの堀越勝センター長が開発した精神療法の一つである認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy、CBT）にもとづく治療用アプリ。
　認知療法・認知行動療法とは、人間の気分や行動が認知のあり方（ものの考え方や受け取り方）の影響を受けることから認知の偏りを修正し、問題解決の手助けによって精神疾患を治療することを目的とした構造化された精神療法だ。近年発達してきた情報処理モデルや認知モデルを基盤としており、行動的技法や認知的技法などを用いて治療される。
　これまでにうつ病患者を対象とした「こころアプリ」医師主導臨床研究（FLATT試験）では、抗うつ薬との併用により、薬剤単独群と比較して、うつ病の症状を改善することが確認されている。
　娯楽性や視覚的な工夫をこらした同アプリを、薬物療法と併用して使用することで、抗うつ効果のさらなる高まりが期待されている。今後は、うつ病の治療用アプリとして、日本で初めての医療機器製造販売承認の取得を目指す。
　田辺三菱製薬は、同契約により、医療機器としての製造販売承認を取得するために必要な臨床試験（開発番号：MTD-810）の実施、および承認取得後の販売に係る日本国内の権利を独占的に有する。
　京都大学とNCNPが開発した同アプリを、中枢神経領域を重点領域とする同社が、2025年度までの実用化をめざし開発を進めることで、うつ病と闘う患者へ、より身近で簡便にCBTを受けられる環境を提供していく。
　なお、MTD-810は、個人情報を安全に管理するため、富士通の健康医療情報管理基盤「Healthcare Personal service Platform（HPP）」を利用してシステムを構築している。
　田辺三菱製薬は、従来の低分子や抗体に加えて、デジタル技術を活用した新たなモダリティの開発にも積極的に取り組んでいる。同社でのデジタル技術を活用した取り組みは、2019年から社会実証を行っている生活習慣病を対象とした保健指導サポートアプリ「TOMOCO」が先行しており、MTD-810はそれに続くもので、医療機器アプリは同社初となる。
　田辺三菱製薬が手がける生活習慣病を対象とした保健指導のサポートアプリ「TOMOCO」は、食事・運動・体重などの日常生活の記録を促し、指導者が立てた行動目標に沿ったフォローアップを行うことで、指導対象者の生活習慣の改善と行動変容を促す。国民健康保険や健康保険組合などの保険者が進める保険事業での利用をはじめ医療現場での活用をめざし、現在社会実証中である。