体動センサを用いた阪大の新型コロナ研究がAEMDに採用住友理工

　住友理工は4日、同社が体動センサの供給を通じて参画する大阪大学の新型コロナウイルス関連研究が、AMED（日本医療研究開発機構）が公募する「ウイルス等感染症対策技術開発事業」に採択されたと発表した。
　今回採択されたのは、「呼吸安定性時間（Respiratory Stability Time：RST）を用いたCOVID-19患者に対する重症化指標に関する研究開発」（研究開発代表者：大阪大学澤芳樹教授）
　これまで住友理工は、心拍や呼吸など生体情報（バイタルデータ）を同時に計測できる診断用機器「体動センサ」（一般医療機器クラスⅠ）を開発し、昨年より医療機関や企業向けに供給してきた。
　一方、大阪大学をはじめとする研究開発チームは、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の重症患者が呼吸器不全に陥る状況を踏まえ、「重症化前には呼吸様式の異常が始まっている」と考えられることに着目。睡眠時の呼吸状態からRSTを算出することで、心不全や呼吸不全の予兆を早期に察知するシステムの開発を進めてきた。
　今回、このシステムに、柔軟で薄く、高精度な住友理工の体動センサが採用された。患者に大きな負担を生じさせることなく、迅速かつ効果的な医療の提供が可能になると期待されている。
　さらに、新型コロナウイルスはもちろん、感染リスクが高く、接触を極力避ける必要があるパンデミックにおいて、オンラインで常時監視することで、早期の治療介入による重症化の低減だけでなく、医療従事者の感染リスク回避にも大いに寄与するものと注目されている。
　また、大阪大学はこれに先行して昨年9月より、在宅で心不全患者のRSTを監視する遠隔モニタリングの治験を開始しており、ここでも同社の体動センサが採用されている。