木村徹住友ファーマ代表取締役社長は5日、2026年社内向け年頭挨拶を行った。挨拶の要旨は次の通り。
新年あけましておめでとう。皆さんが健やかに新年を迎えられたことを、心よりお慶び申し上げたい。昨年は、2025～2027 年の活動指針として「Reboot 2027～力強い住友ファーマへの再始動～」を公表し、ゼプリオン、ゼプリオン TRI、オゼンピック、ウゴービの販売提携、FrontAct 社のサワイグループホールディングス株式会社への譲渡、中国アジア事業の丸紅グローバルファーマ株式会社との合弁化、再生・細胞医薬事業での住友化学との連携強化など、事業構造の変革を進めた。
その一方で、借入金のリファイナンスにより、財務基盤を安定させることもできた。これらの結果、昨年10月の上期決算発表では、今年度の業績予想を大幅に上方修正し、コア営業利益・当期利益は、いずれも過去最高を見込めることを公表できた。Reboot 2027 で掲げた基幹3製品の売上高ならびに借入金、キャッシュフロー等の目標数値も、3 年計画の初年度にして、すでに達成目前の水準まで来た。
こうした当社の取組と成果は、ステークホルダーからも高く評価され、株価は昨年一年間で約 4倍となり、東証プライム市場約 1600銘柄の中で上昇率ランキングトップ 4 に入った。これは構造改革後の痛みが残る中で、創意工夫を重ね、価値創造サイクルを回そうと真摯に取り組んでくださった皆さんの成果である。その努力に心から感謝を表したい。
だが、同時に、忘れてはならないのは、まだ危機対応から再建フェーズに移行したにすぎないことである。2026年は、再成長のスタートラインに立った我々にとって、「自立した力強さ」を示す年である。本業でのコア営業利益を確保しつつ、中長期的な成長投資を着実に実施し、すべての業務で価値を創造し続け、研究開発型の製薬会社としての自立した成長戦略をしっかり実現していきたいと考える。
今年は、パーキンソン病を対象とした iPS 細胞由来ドパミン神経前駆細胞について、条件・期限付きでの承認取得や、enzomenib、nuvisertibのオンコロジー2 剤の確実な開発促進など、重要なマイルストンが控えている。我々が目指すのは、「製品を通じた健康・医療へのより大きな貢献」と「企業価値の持続的な向上」である。
2026年は、未来に向けて、再建フェーズから成長フェーズへの移行に目途をつける年である。この目標は、私たちが自らの意思で研究開発に投資し、未来を切り拓く力を持つことも意味する。全社一丸となって、価値創造サイクルを勢いよく回していきたいと思う。
今年は、丙午の年です。古来より丙午は、エネルギーに満ちて物事が勢いづき活気づく年とされている。当社が力強く走り出すのに相応しいと思う。追い風をしっかりと捉え、自らの足で力強く駆け抜ける一年にしよう。
