福井大学子どものこころの発達研究センターの濱谷沙世助教と水野賀史准教授、同大学医学系部門医学領域病態制御医学講座精神医学の小坂浩隆教授らの研究グループは、神経性過食症女性に治療者誘導型オンライン認知行動療法を提供して過食と代償行動エピソードの減少に成功した。
神経性過食症は、深刻な健康被害を伴う精神疾患だが、科学的根拠のある認知行動療法を提供可能な施設は都市部に偏在しており、専門家も少ないため、非常にたくさんの人が専門的な治療を受ける機会がない。
このような問題を解決するために同研究では、日本文化に合わせた治療者誘導型オンライン認知行動療法を開発し、その有効性を全国6つの大学病院、1ナショナルセンターによる多施設共同ランダム化比較試験で検証した。
濱谷氏らの研究グループは、外来診療中の神経性過食症と診断された女性61人を対象に本試験を実施した。その結果、通常治療のみのグループ（外来診療のみ）に比べて、治療者誘導型オンライン認知行動療法グループは過食と代償行動（嘔吐・下剤乱用など）の回数が顕著に減少したことを、アジア圏で初めて実証した。
また、同研究成果は2024年7月ドイツの研究チームの報告に次いで（Hartmann et al., 2024）、世界で2番目の報告となった。これにより、外来通院の負担を減らし、自宅で専門的な治療を受けられる新たな選択肢として、治療者誘導型オンライン認知行動療法の普及が期待される。同研究成果は、8月5日、米国医師会が発行する世界トップクラスの医学系学術誌「JAMA Network Open（Impact Factor=10.5）」に（電子版）掲載された。
神経性過食症は、有病率が増加しつつあり、慢性化や深刻な身体的・心理的な健康被害を引き起こすリスクを伴う。だが、効果的な治療を受けられる機会は依然として限られている。特に日本を含むアジア圏では、神経性過食症の女性を対象とした治療者誘導型オンライン認知行動療法の有効性や受容性が十分に検証されていなかった。
そこで、同研究では、日本文化に適応させた治療者誘導型オンライン認知行動療法の有効性と受容性を、日本全国の多施設共同で科学的に評価した。
同ランダム化比較試験は、スウェーデンのリンショーピング大学の協力を得て、2022年8月から2024年10月まで、日本国内の６つの大学病院、1ナショナルセンター（福井大学、鹿児島大学、東北大学、千葉大学、徳島大学、獨協医科大学埼玉医療センター、国立精神・神経医療研究センター）で実施した。
対象は、DSM-5で神経性過食症と診断され、Body Mass Indexが17.5以上、インターネット環境があり、過去2年間に同様の治療を受けていない13〜65歳の女性。合計61人が本臨床試験に参加し、治療者誘導型オンライン認知行動療法を加えたグループ（31人）と、通常治療のみのグループ（30人）に分かれました。平均年齢は27.8歳、平均BMIは21.1、平均病歴は9.3年で、約半数が就業者であった。
治療者誘導型オンライン認知行動療法を受けたグループでは、通常治療のみのグループに比べ、過食や代償行動の合計頻度の減少が統計的に有意に大きく（平均約10回減少）、重症度の改善が確認された（図1）。
図1：過食および代償行動エピソード数の12週間後の変化治療者誘導型オンライン認知行動療法群（Guided ICBT group、左）では、治療前と比べて12週後に過食・代償行動の合計頻度が約10回減少し、重症度の有意な改善が認められた。通常治療群（Usual care group、右）では明確な変化は見られなかった。
さらに、寛解率も統計的に有意に高くなった（約45〜55％ vs. 約13%）（図2）。
図2： 各グループにおける寛解した患者の割合この図は、摂食障害評価質問票（EDE-Q）の基準値（<2.34 および <2.80）に基づき、寛解した患者の割合を示している。治療者誘導型オンライン認知行動療法（ICBT）群では、いずれのカットオフでも寛解率が約45〜55％と高く、通常治療群（Usual care）の約13％に比べて統計的に有意な差が認められた。
これらの研究結果から、外来診療中の神経性過食症の女性への治療者誘導型オンライン認知行動療法の提供により重症度が改善し、加えて寛解者が増えることが示唆された。この治療法は自宅で専門的な治療を受けることができる新しい選択肢として、今後の活用が期待される。
今後、より幅広い患者への対応や長期的な効果の確認を進めていき、地域による専門治療提供の障壁を取り除き、誰もが適切な治療を受けることのできる社会を目指していく。
