新型コロナ対策支援で医療従事者にフェイスシールド・マスク等寄付　大日本住友製薬

　大日本住友製薬は28日、COVID-19の拡大による医療現場での深刻な医療防護具不足の解消を支援するため、医療防護具（フェイスシールド、マスクおよびガウン）を寄付すると発表した。
　現在、医療現場では医療関係者を感染から守る医療防護具の不足が深刻化し、医療関係者の感染リスクの増加や院内感染につながる恐れが高まっているため、その確保が喫緊の課題となっている。
　このような状況を踏まえ、大日本住友製薬は、COVID-19の検査や治療にあたる医療関係者を支援する目的で、総合プラスチックメーカーの河村化工（本社：大阪府）の協力の下、フェイスシールド 2万個を製造し、特定警戒都道府県を中心とした15都道府県に対して各1000～2000 個を4月下旬から5月中旬にかけて順次発送する予定だ。
　さらに、同社は自社所有の3Dプリンターで製造したフェイスシールドの寄付も検討している。これらのフェイスシールドはオープンソースのdoyo model（https://github.com/doyodoyo/facesheild）をもとに制作しており、クリエイティブコモンズBYSAに準拠して使用している。
　また、同社中国子会社の住友制葯（蘇州）有限公司を通じて、中国の製造企業にマスクおよびガウンの製造を委託して、マスク 20万枚およびガウン1万着を調達し、日本の自治体または団体等に寄付する予定だ。