IQVIAジャパングループは8日、新医療リアルワールドデータ研究機構（PRiME-R)と、PRiME-Rが開発・提供する電子カルテと連動したCyber Oncologyを用いた臨床研究実施に関する協業体制を構築し、サービスの提供を開始したと発表した。
IQVIAは、テクノロジーを活用した臨床研究の高度化と効率化を推進しており、「医療機関の負担軽減」「被験者の負担軽減」「より深い情報の取得」を目的としている。
今回のPRiME-RとIQVIAの協業体制に特化したソリューションにより、研究実施医療機関の迅速な選定や症例登録が可能となり、研究開始までの準備期間を従来の半分程度にまでの短縮が可能であると見込んでいる。
PRiME-Rの電子カルテのAdd-onシステムであるCyber Oncologyは、電子カルテに入力されたデータの一部を直接臨床研究のデータとして活用可能なため、カルテからの転記入力が不要となり、研究実施医療機関における入力負荷が軽減されるほか、原資料から研究報告書までの品質トレーサビリティが確保される。
さらに、IQVIAが長年培ってきた研究実施医療機関及び医療用医薬品等の使用実態に関するデータや、豊富な臨床研究の経験とノウハウを組み合わせることで、研究実施医療機関の選定から研究報告書作成までのDX化をサポートする。
IQVIAとPRiME-Rは、臨床研究に留まらず、製造販売後調査や各種レジストリの構築など、今後もCyber Oncologyを活用したサービスを強化していく。
◆松井信智IQVIAリアルワールドエビデンス バイスプレジデントのコメント
本協業によって、臨床研究における医療機関負担の軽減を実現し、より多くの高品質なエビデンスが日本から発信できるようご支援させていただきたい。
