住友ファーマは8日、「健康経営優良法人2023ホワイト500」の認定を受けたと発表した。今回で、2017年以来7年連続での認定取得となる。
「健康経営優良法人」は、保険者と連携して優良な健康経営を実践している法人について、日本健康会議が認定するもの。経済産業省は、健康経営優良法人に認定された大規模法人の中で、健康経営度調査結果の上位500法人のみを「健康経営優良法人（大規模法人部門（ホワイト 500））」として認定する。
住友ファーマは、「人々の健康で豊かな生活のために、研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する」を企業理念に掲げている。この企業理念を実現するためには、従業員一人ひとりが心身ともに健康で、いきいきと仕事に取り組める職場づくりが大切であると考え、これまでも健康管理や安全衛生などに積極的に取り組み、各種制度を整えてきた。
2017年10月に、「健康宣言」“Health Innovation”を策定し、従業員だけではなく、従業員とその家族の健康づくりに積極的に関与し、仕事と仕事以外の生活の充実を図っていくことを宣言した。
同社では、この「健康宣言」のもと、喫煙率減少、疾病の重症化予防、メンタルヘルス、特定健診の全員受診を4つの柱とし、健康保険組合と連携して具体的な取り組みを進めている。
