2型糖尿病管理指導用モバイルアプリの共同開発契約締結 大日本住友製薬とSave Medical

　大日本住友製薬は3日、Save Medicalと2 型糖尿病を対象とした糖尿病管理指導用モバイルアプリケーションの共同開発契約を締結し、Save Medicalが同アプリの国内治験を開始したと発表した。
　同アプリは、医師の指導下で利用され、患者の自己管理をサポートすることにより患者の行動変容を促し、臨床的指標が改善されることを目的としたもの。同治験では、2 型糖尿病を対象に同アプリの有効性および安全性を評価する。
　近年、同アプリのようなソフトウェアを利用したエビデンスに基づく患者への治療的介入は、デジタル治療（Digital Therapeutics, DTx）として国内外で注目を集めている。
　両社で開発される糖尿病管理指導用モバイルアプリケーションは、糖尿病の非薬物療法の基本である生活習慣（食事・運動・体重）や指標（服薬・血圧・血糖値）などを患者自身がアプリに入力し、その情報に応じて行動変容の支援となるような自動メッセージを送付するというもの。患者の負担を軽くするため、極力テキスト入力を少なくしている。
　こうした患者個々人への適切なフォローにより、外来と外来の間の期間に生じる生活習慣の乱れや服薬不良への行動認知が高まり、行動変容が促されることで、臨床的指標の改善を目指す。
　一般的なヘルスケアアプリに対して、同アプリは、医師の指導下で利用されることにより、医師と患者が協働して治療と行動変容を継続していくことが期待される。
　今回の共同開発契約を通じて、Save Medicalは、同アプリの開発をさらに加速させ、エビデンスに基づく DTx の社会実装を目指す。一方の大日本住友製薬は、糖尿病領域を国内重点領域の一つに位置付けており、作用の異なる複数の2型糖尿病治療薬を開発・販売している。同共同開発費用の一部を負担するとともに医薬品開発で培った知識と経験を生かして Save Medical をサポートする。
　同提携により、両社は 2 型糖尿病の治療に新たなモダリティの選択肢と患者に新たな価値を提供し、医療発展への貢献を目指す。